安心を土台から支える 耐震リフォーム
地震が多い日本では、住まいの安全性を高める「耐震リフォーム」がますます重要になっています。
創進建設では、現状の建物状況に応じた耐震診断から補強工事、構造の見直しまで一貫して対応可能です。
耐震リフォームの重要性
住宅の老朽化や過去の建築基準の違いにより、十分な耐震性能を持たない家がまだ多く残っています。
大きな地震への備えは「もしも」ではなく「いつか」の問題として捉え、早めの対策が安心と安全な暮らしにつながります。
築年数の経過で強度が不足している住宅が多い
特に1981年以前に建てられた住宅は、旧耐震基準で設計されており、大地震への備えが不十分なケースが多く見られます。
外からは問題がなく見えても、壁の中の筋交いが不足していたり、基礎のコンクリートにひび割れが入っているなど、構造的な弱点が潜んでいることがあります。
耐震診断により、目に見えない部分の劣化や脆弱性を把握し、必要な補強工事を行うことで、安心して暮らせる住まいへと改善できます。
地震大国・日本だからこそ備える価値がある
日本は地震の発生回数が非常に多く、今後も大きな地震が起きるリスクは常に存在しています。
とくに関東・東北地方はプレートの境界に位置しており、首都直下型地震や南海トラフ地震などの影響が懸念されています。
万一の地震でも被害を最小限に抑えるために、今のうちから耐震補強を行っておくことが、家族の命を守る確かな備えになります。
家族と資産を守るための基礎対策
住宅の倒壊による人的被害や財産の損失を防ぐには、建物そのものの強さを見直す必要があります。
耐震リフォームでは、基礎の補強や壁の補強、屋根材の軽量化などを組み合わせて、建物全体の耐震性を高める施工が行われます。
これにより、万一の災害時でも倒壊や大きな損傷のリスクを減らし、住み続けられる家としての価値を長く保つことができます。
耐震性能を高める主な工事内容
耐震リフォームでは、建物全体の構造を見直し、地震に強い家にするための各種工事を行います。部分的な補強から屋根の軽量化まで、バランスよく組み合わせることで効果的な耐震性の向上が可能です。
耐震補強工事 筋交いや構造用合板の追加
建物の横揺れに耐えるには、壁の内部構造を強化することが重要です。
耐震補強では、筋交いを追加したり、構造用合板を壁面に取り付けることで、揺れに対する剛性を高めます。また、柱と梁の接合部に補強金物を取り付けて、全体の連携性を強化します。
これにより、建物が横方向からの力に耐えやすくなり、地震時の倒壊リスクを大幅に低減できます。
基礎の補強 ひび割れ補修や無筋基礎の改善
家を支える基礎が弱っていると、どんな補強をしても本来の効果が得られません。
ひび割れや沈下がある場合は、エポキシ樹脂などで補修を行い、鉄筋が入っていない無筋コンクリートの基礎には、外側から鉄筋とコンクリートを増設するなどの補強を実施します。
基礎を強化することで、建物全体の揺れに対する安定性が高まり、地震時の沈下や損傷を防ぎます。
屋根材の軽量化 瓦から金属屋根へ変更して重心を低く
屋根が重いと、地震の揺れで建物が大きく振られ、倒壊の原因になります。
従来の瓦屋根を軽量な金属屋根（例：ガルバリウム鋼板）に変更することで、建物の重心が下がり、揺れに対する安定性が向上します。
重心を低く保つことで、地震の際の振れ幅が抑えられ、建物の構造にかかる負荷を減らすことができます。
壁の補強 バランスよく強い壁を配置
建物全体の耐震性を確保するには、強い壁が偏りなく配置されている必要があります。
地震に弱い部分を特定し、バランスを見ながら補強壁を設置することで、建物全体のねじれや片寄った倒壊を防ぎます。
バランスよく壁を配置することで、揺れが分散され、地震時の損傷リスクが最小限に抑えられます。
接合部の補強 金物を用いた緊結強化
建物の構造体がしっかり結びついていないと、地震の衝撃でズレや破損が生じます。
柱・梁・土台の接合部には、専用の耐震金物を用いて固定強化を行い、各部材が一体となって揺れに耐える構造を作ります。
これにより、建物の変形や崩壊を防ぎ、安全性を確保することが可能になります。
こんな場合は耐震リフォームを検討
ご自宅の構造や築年数によっては、地震に対して十分な強度を持っていないケースがあります。以下のような条件に当てはまる場合は、耐震診断と必要な補強を検討することをおすすめします。
1981年（昭和56年）以前に建てられた木造住宅
1981年以前に建築された木造住宅は、旧耐震基準に基づいて建てられている可能性があります。
この旧基準では震度6強以上の地震を想定しておらず、耐震壁の量や金物の使用に関する規定が現在ほど厳しくありません。結果として、現在の地震リスクに対しては構造的に不安が残ります。
耐震診断と必要な補強を行うことで、現行基準に近い強度を確保し、大地震に備えることができます。
図面がなく構造が不明な家
設計図や構造図が残っていない住宅は、耐震性の把握が困難です。
壁や柱、梁の位置が目視ではわからないため、どこが耐力壁になっているのか、どの部分に補強が必要なのかの判断が難しくなります。また、過去の改築やリフォームで構造が変わっている場合もあります。
専門家による現地調査や耐震診断を通じて、見えない部分を可視化し、適切な補強計画を立てることが重要です。
地盤に不安があるエリアに建っている
建物だけでなく、建っている土地の性質も耐震性に大きく関わります。
特に軟弱地盤や液状化の恐れがある地域では、揺れが増幅されやすく、建物が傾いたり不同沈下を起こすリスクが高まります。地盤改良が行われていない場合や、地盤調査の履歴がない住宅は注意が必要です。
地盤の再調査とあわせて、基礎や構造の補強を行うことで、安全性の高い住まいを維持できます。
過去の地震でヒビや傾きが出たことがある
これまでの地震で被害を受けた形跡がある住宅は、構造的な弱点が存在している可能性があります。
壁のひび割れや基礎の亀裂、建物の傾きなどが確認された場合、その部分に負荷が集中しており、次回の地震でさらに被害が拡大する恐れがあります。時間が経過するほど劣化も進行します。
早めに補修と補強を行うことで、再発リスクを抑え、長期的な安全性を確保することができます。
耐震診断から補強まで一貫対応
創進建設では、耐震診断から補強工事、アフターフォローまでワンストップで対応しています。専門知識をもつスタッフが対応し、安心してお任せいただける体制を整えています。
有資格者による現地調査と構造チェック
耐震リフォームの第一歩は、正確な現状把握です。
創進建設では、建築士などの有資格者が現地に赴き、壁や柱の位置、基礎の状態、接合部の強度などを細かく確認。必要に応じて、耐震診断ソフトを使用し、科学的かつ客観的に耐震性を評価します。
これにより、補強が必要な箇所を的確に洗い出し、無駄のない最適な施工計画が可能になります。
自治体の補助金制度もご案内可能
耐震リフォームは費用面で不安を感じる方も少なくありません。
市区町村によっては、耐震診断や補強工事に対して補助金制度が用意されています。当社ではお客様のエリアに応じた制度の有無を調査し、対象となる場合は申請手続きまで丁寧にサポートいたします。
補助金を活用することで、費用負担を抑えながら安全性を高めることが可能です。
補強後の見た目にも配慮した丁寧な施工
耐震性能だけでなく、住まいとしての美しさにもこだわります。
補強工事では、内装の仕上がりや外観との調和に配慮し、構造材の露出を防いだり、既存のデザインに近い形で仕上げたりと、細やかな工夫を行います。また、工事中の生活への影響も最小限に抑えるよう心がけています。
安心・安全だけでなく、住み心地や見た目も損なわない高品質な施工を実現します。
信頼性の高い耐震部材メーカーを採用
耐震リフォームでは、建物の構造強化に用いる部材や金物の品質が重要です。創進建設では、信頼性の高い国内メーカーの製品を厳選して使用し、安全性と耐久性の両立を図っています。
以下は、当社が実績のある主要メーカーの一部です。
各種リフォーム工事のご案内
当社では水回りや内装、外壁・屋根などの部分的なリフォームから、戸建てやマンションの全面的な改修まで、幅広い工事に対応しております。
